BarrierCrack合同会社は、日本ゼオンの複数の生産拠点に対し、物理的な侵入を起点とした内部ネットワークへの侵入リスクを評価する「物理ペネトレーションテスト（物理侵入テスト）」を提供したと発表した。あわせて、経済産業省が提唱する「CPSF（サイバー・フィジカル・セキュリティ対策フレームワーク）」を活用した調査も実施し、工場セキュリティの強化を支援した。

近年、製造業ではIT（情報技術）とOT（制御技術）の融合が進む一方で、サイバー空間だけでなく物理空間を起点としたセキュリティリスクへの対応が重要課題となっている。こうした状況を踏まえ、日本ゼオンはサイバーとフィジカルの両面から防御体制の有効性を検証するため、BarrierCrackの物理ペネトレーションテストを導入した。

また、高圧ガス保安法に基づく認定高度保安実施者制度のサイバーセキュリティ関連基準への対応を見据え、より実践的な事業影響評価を行うため、「CPSF脅威調査オプション」も活用した。

今回のテストでは、生産活動や業務への影響を与えない形で、工場敷地や建物への物理的侵入経路の調査・検証を実施。さらに、内部ネットワークへの侵入経路の調査や、生産に関わる中枢区画を対象とした物理・ネットワーク両面からの侵入リスク評価を行い、顕在化し得る脅威と事業影響をCPSFに基づいて分析した。

日本ゼオンは、今回の取り組みにより、自社だけでは把握しにくいリスクや対策の優先順位に関する新たな知見を得られたと評価。BarrierCrackについても、テスト設計から実施、報告まで高い専門性と実践力を有し、現実的かつ実行可能な改善提案を提示した点を高く評価している。

BarrierCrackは今後も、工場や重要インフラを保有する企業に対し、サイバーとフィジカルの両面から実効性のあるセキュリティ評価サービスを提供し、事業継続性の向上とリスク低減を支援していく考えだ。

引用元記事：https://kyodonewsprwire.jp/index.php/release/202605219463