東洋紡は12月26日、国際的な環境格付け機関であるCDPが実施した2025年調査において、「気候変動」と「水セキュリティ」の2分野で最高評価となる「Aリスト」に選定されたと発表した。単一年度で複数分野に同時選定されるのは初めてとなる。

　CDPは、企業や自治体の環境への取り組みを評価する国際的な非営利団体で、「気候変動」「水セキュリティ」「森林」の3分野について毎年調査を実施している。評価はTCFDやIFRSなどの国際的フレームワークと整合しており、企業の環境対応を測るグローバルスタンダードとして広く活用されている。2024年調査では、2万社超の対象企業のうち、Aリストに選定されたのは515社と全体の約2％にとどまった。

　今回の評価では、東洋紡グループによる温室効果ガス（GHG）排出量削減や水資源管理に関する取り組みと、環境データの透明性の高い情報開示が高く評価された。具体的には、2023年に岩国事業所の自家発電設備を更新し、年間GHG排出量を4割以上削減した。

　また、1970年代に開発した中空糸型逆浸透（RO）膜は、中東湾岸諸国の海水淡水化プラントで長年採用され、安定的な真水供給を通じて水不足の解消に貢献してきた点も評価対象となった。

　同社グループは「サステナブル・ビジョン2030」において、2050年のカーボンニュートラル実現を掲げている。今後は、自家発電所の燃料転換や国内外の事業所・工場への再生可能エネルギー導入を進めるほか、リチウムイオン電池（LIB）セパレータ工場向けのVOC回収装置の展開や、再生可能エネルギー関連部材の提供を通じて、社会全体のGHG排出量削減に貢献するとしている。

　水セキュリティ分野では、RO膜の普及を進め、2030年度までに1,000万人分の水道水相当量の造水を目標に掲げる。東洋紡は、こうした社会課題の解決を通じて持続的な成長の実現を目指すとしている。

引用元記事：https://www.gomutimes.co.jp/?p=210261