米Criblは、AIを活用したセキュリティ運用技術を手掛けるRadiant Securityの知的財産を取得した。セキュリティアラートの自動分類から調査、対応までを支援するソフトウェア技術を取り込み、自社のテレメトリプラットフォーム上でアプリケーションとして提供する。取引条件は非公表。米SiliconANGLEが19日（現地時間）に報じた。

今回取得した知財には、セキュリティアラートを自動的に分類し、調査から解決までを支援するソフトウェア技術が含まれる。Criblはこれらを自社のテレメトリ基盤と組み合わせ、セキュリティ運用の高度化につなげる。

Radiant Securityの技術は、あらかじめ定義したプレイブックに基づいて処理する従来型のセキュリティツールとは異なり、アラート発生時にリアルタイムで分類ロジックを生成する点が特徴。保存場所を問わずテレメトリデータを調査に活用でき、誤検知の削減や脅威への対応迅速化が期待できるという。

Criblの共同創業者兼CEO、クリント・シャープ氏は、セキュリティチームがデータサイロによって不完全な情報に基づく対応を迫られていると指摘。AIを活用したSOC（Security Operations Center）技術とオープンなテレメトリプラットフォームを組み合わせることで、従来のサイロ型セキュリティソリューションが抱える課題の解消を目指す。

Criblにとって今回の取引は、2026年に入って2件目のセキュリティ関連買収となる。7月には、検知エンジニアリングを手掛けるイスラエルのスタートアップ、CardinalOpsを買収。同社の技術を通じて、顧客の検知ルールをマッピングし、検知範囲の不足箇所を特定する機能を強化している。

Criblは今回の知財取得と既存のテレメトリ基盤を組み合わせ、AIベースのセキュリティアプリケーションを支える統合基盤としての機能を強化する。顧客が自社の環境やニーズに応じてセキュリティ機能を組み合わせられるプラットフォームの構築を進める。

引用元記事：https://www.digitaltoday.co.kr/jp/view/94983/cribl-acquires-radiant-security-technology-assets-to-strengthen-ai-soc-platform