BarrierCrackは、日本ゼオンの複数の生産拠点に対し、物理的な侵入を起点とした内部ネットワークへの侵入リスクを評価する「物理ペネトレーションテスト（物理侵入テスト）」を提供したと発表した。あわせて、経済産業省が策定した「CPSF（サイバー・フィジカル・セキュリティ対策フレームワーク）」に基づく調査を実施し、工場セキュリティの強化を支援した。

製造業ではIT（情報技術）とOT（制御技術）の融合が進む一方、物理空間を起点としたサイバー攻撃への対策が重要性を増している。BarrierCrackは、サイバーと物理の両面からセキュリティ対策の有効性を検証するサービスを提供しており、日本ゼオンは高度化する脅威への対応を目的に同サービスを採用した。

今回のプロジェクトでは、施設への物理侵入を想定したペネトレーションテストに加え、「CPSF脅威調査オプション」を実施。高圧ガス保安法に基づく認定高度保安実施者制度のサイバーセキュリティ関連基準も踏まえ、工場における事業継続への影響や潜在的なリスクを実践的に評価した。

BarrierCrackは、物理空間とサイバー空間を横断したセキュリティ評価を通じて、製造業の重要インフラや生産設備に対する防御力向上を支援していく。

引用元記事：https://www.hokkaido-np.co.jp/article/1328836