ヤマハ株式会社は、国際的な環境非営利団体CDPから、気候変動および水資源保全に関する取り組みと情報開示の透明性が評価され、2025年度の「気候変動」と「水セキュリティ」の両分野で最高評価となる「Aリスト」企業に選定されたと発表した。「気候変動」分野でのAリスト選定は3年連続4回目となり、「水セキュリティ」分野では今回が初めてとなる。

CDPは毎年、世界中の企業を対象に環境影響や事業リスク・機会に関する情報開示を求め、独自の評価プロセスに基づき格付けを行っている。2025年は22,100社を超える企業が情報を開示した。2024年度の評価では、「気候変動」分野でAリストに選定された企業は全体の約2％にあたる462社にとどまり、「水セキュリティ」とのダブルAリスト企業は77社だった。今回、ヤマハはこの限られた企業群の一社として選定され、グローバルでの持続可能性への取り組みが高く評価された形だ。

ヤマハグループは「世界中の人々のこころ豊かなくらし」の実現を掲げ、「気候変動への対応」「持続可能な木材の利用」「省資源・廃棄物および有害物質削減」「水資源の保全」を環境方針の柱としている。バリューチェーン全体でのカーボンニュートラルを2050年までに達成する移行計画を策定し、SBTiの認定を受けた短期目標の達成に向けた取り組みを進めている。

具体的には、再生可能エネルギーの導入を加速しており、2024年には掛川工場（静岡県掛川市）に出力1.4MWの太陽光発電設備を導入した。また、水資源についても地域特性に配慮した管理を行い、取水量の削減と効率化を継続的に実施。管楽器のめっきや洗浄工程では、工程廃水の再生利用を進め、水使用量の削減に取り組んでいる。

ヤマハグループは今後も、気候変動対応と自然資本の保全の両立を図りながら、持続可能な社会の実現に貢献していくとしている。

引用元記事：https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000001069.000010701.html